「仮想通貨」と「セミリタイア」を絡めた話をしてみたいと思います。
「2020年以降の日本」と「仮想通貨」
さて、2020年の日本と言えば東京オリンピック、楽しみですね！とても楽しみです(*^_^*)
それはそれでいいのですが、問題はその後です。
2020年以降の日本について考えなければいけません。
というのも私も仮想通貨でセミリタイア資金をかせぐぞ～！と言ってこのブログを始めたのですが、仮に東京オリンピックくらいでセミリタイアをしても、その後の生活はどうしても日本経済の影響を受けます。
というわけで今回はちょっと未来の話を考えます！
2020年以降の日本は不景気に突入
先に私の見解を言っておきます！とりあえず2020年以降の日本経済は後退するかと思っています・・・。こうした話をすると
・そもそも今は景気は良くない
・好景気は続く
という2パターンの反論が出るかと思います。一応ですがそれに対する答えも軽く。
将来経済的に縮小を余儀なくされる状況下で給料が維持されて、新卒の内定率が高いという奇跡的な場面で、不景気と言っているのは間違いです。
仮に不景気だったら、もっと悲惨な状況が続いていたでしょう。
また、好景気が続くという意見も間違いです。経済は循環します。
2020年以降にトレンドの転換点が来ることは間違いありません。(五輪後の後退景気や首相交代などで間違いなく流れが変わります)
という事で！2020年の不景気に備えよ！という話です。話というかそれを前提に行動しましょう！という事です。
注意ポイント
ついでに「日本はもう終わった」と言って、やたらと財政破綻させたがる人がいますがそれもちょっとズレています。
アジア通貨危機(1997年)や欧州金融危機(2010年)などでIMFなどが大量の資金を投入して経済破綻の危機を止めにかかった様子などを思い返しほしいです。
日本が経済破綻しそうになったら、ぎりぎり経済破綻しないように大量の資金が流れ込んできます。日本を助けたいとかではありません。
このグローバル経済の中で経済規模が大きい国が倒れるなんて超迷惑ですから助けざるを得ません。なので日本は経済破綻しません。
しかし、どっちにしろ不景気に違いはありませんが・・・。
2020年以降の日本で想定すべき懸念
2020年以降の日本が不景気になるとしたら、私たちの生活がどんな影響を受けるかを考えてみましょう。
まあ、あまり難しくないです(笑)。ではざっくりと行きます。
ポイント
【不景気⇒人件費削減⇒労働者(生活きつくなる)】
【労働者⇒機械とか人工知能に置き換わる】
この2つの流れが同時進行で一気に進みます。
つまり、生活がきつくなる・・・・。避けられない現実です。
私たちがどうすればいいのか？
そこで、いまから副業をするとか、奥さんに軽いパート(今は覆面調査官みたいに働かなくても報酬をもらえるバイトがあります)をしてもらう、蓄えておく、投資をする、勉強する、色々備えられます。
ただ2020年を待つのではなく何か行動を起こしたほうがいいかと思います。
政府も「副業とかフリーランスとかの制度を整える」「働き方改革的なこと」をしているのは、2020年以降にやばい未来が訪れる事を前提にしているからです。
ここでも補足しておきます。とっととサラリーマン辞めちまえ！とかは言っていません。よくサラリーマンがいいか、フリーランスがいいか、みたいな論争がありますが、人それぞれ向き不向きがあります。
大きな組織にいるから出来る事があるように、個人レベルで動くからできる事もあります。つまり好きな方を選ぶべし！どちらにせよ、2020年以降の生活をどうするのかはちゃんと考えましょう！
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【本題】2020年以降の日本と仮想通貨どっちがリスクが高いか
さて本題です！先に言っておきますが、仮想通貨を買え買えと煽っているわけではありません。
私のブログがたまたま仮想通貨でセミリタイアを目指すという趣旨なので、仮想通貨を持ち出しています。
結論
とりあえず結論ですが、2020年以降の日本の方がリスキーだと思います。
何故2020年の日本の方がリスクが高いのか？
理由は簡単です。仮想通貨は黎明期で成長する可能性が十分あります。しかし、2020年以降の日本は衰退の道を進む以外に道がありません。
ポイント
仮想通貨が価値なしになる可能性もあるので正確な比較出来ませんが、それでも成長の可能性がある仮想通貨と、ほぼ100%で縮小する日本(経済)では、2020年以降の日本の方が危険かと思います。
仮想通貨市場が成長していく可能性は、国が法整備を進めたり、多くの企業が仮想通貨市場に乗り出している現実を見れば、まあ悪くないだろう・・といった感じです。
この話をするときに考える時に「仮想通貨はバブル！」という疑問が出てくるので、そうした話も念のためしておきます。
この疑問の回答は「仮想通貨がバブルかどうか」よりも「日本もバブル状態のものがある」という現実があるので仮想通貨がバブルかなんてあまり気にしなくていいかと思います。
日本でバブルのもの？というと株価・不動産？とか思い浮かべるかもしれませんが、もっと身近にもあります。
総務省のデータです。
見て分かるように、日本の人口ってバブルではありませんか？現在は1億2000万人です。
ちなみに日本と同程度の面積で経済的に熟成したイギリス(約6500万人)・フランス(約6600万人)・ドイツ(8000万人)です。ロシア位になると1億4000万人ですが。しかし、こうした国々の人口の増え方は緩やかな右上がりです。日本だけこんなドーンと上がっています。
この人口バブルは、2020年以降に一気に崩壊します(人口が減少します)。
ちなみに仮想通貨の代表格ビットコイン価格はこんな感じです。
(画像 https://coinmarketcap.com/ja/)
日本の人口と同じ感じじゃないですか・・？
ただし、仮想通貨市場が今後も成長する可能性があるのに対して、日本の人口がここから急回復するようなグラフが描けると思いますか・・？今世紀はまず無理でしょう。
メモ
経済を支える人間そのものが減る日本で経済縮小は避けられません・・。そう考えれば、人口の回復見込みがほぼない日本経済の方がリスクが高いかと思います。ちなみに、2050年に9500万人なので、私たちが生きている間は1億人前後はいそうです。なので、そこまで悲観的になる必要はありませんよ！ただし縮小していくのは間違いありませんが・・。
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終わりに
さてまとめです。
まとめ
「2020年以降の日本と仮想通貨どちらがリスクが高いか」という話でしたが、私の結論としては「2020年以降の日本」の方がリスクが高いという結論です。
結構がばがばな話でしたが(笑)。
そもそも「リスクとは何か」という曖昧な前提をもとに話を進めてきたのでイマイチ論点が明確ではなかったと思っています。
ただ私が言いたかったのは「2020年以降の日本」では一般労働者の生活が苦しくなるのは間違いないので、今のうちに備えましょう！という点です！
その話とこのブログのテーマである仮想通貨を強引に結び付けました。仮想通貨の今後の未来を楽しみにしているのでお許しを！
ポイント
途中でも言いましたが、一人一人のライフスタイルがあります。「誰かに言われたからこうあるべきだ」みたいな考えはやめて自分がどうしたいのかをしっかりと考えて将来に備えましょうね！
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